メーカーが自社ECで展開するDtoCとは

従来、メーカーは自社商品をインターネット経由で販売する場合、楽天市場やAmazonなど大手モールを経由して、消費者に商品を届ける方法を選択してきました。しかし、最近の傾向ではメーカーが自社ECを保有し、消費者に対して商品を直接販売するケースが増えています。このようなビジネスモデルをDtoC(Direct to Consumer)と呼びます。今回はこのDtoCのメリット・デメリットをご紹介します。

DtoCのメリット

メーカーが楽天市場など大手モールに出品して商品を販売する場合、自社商品が埋没してしまうリスクがありました。どんなに優れた商品であっても、購入してもらうためにはモールの中で目立ち、自社商品のページにアクセスしてもらう必要があります。そのためにはそれなりのコスト負担も必要です。また、モール運営側との販売ポリシーの不一致によりストレスが溜まるケースもあります。

しかし、自社ECを運営すればこのような問題は全て解決できます。もちろん、自社ECを展開しているといっても、世の中には競合商品が山ほどありますので常に集客施策は必要ですが、ダイレクトに反応が得られる分、その後の対策も行いやすいと思われます。そして何より重要なことは、メーカーと消費者の距離が近くなることです。消費者の声や反応を直接得られるため、それを元にその後のマーケティング戦略を練ることが容易になるでしょう。モールに出店すると、このようなデータが手に入らないのがネックでもありました。

DtoCのデメリット

自社ECを展開する上で最も大きな課題は集客です。大手モールに出店する場合、この集客施策はモール側が行っていました。しかし、自社ECを運営する場合はモール側が行っていた様々なことを自社で行う必要があります。当然、そのためには専門知識を持った人材が必要になり、運営コストが上がる可能性があります。また、自社ECの場合、運営当初はモールほどの集客力がないため短期的には赤字になるケースもあり、長期で運営できる体力も必要でしょう。つまり、自社単独で生き抜く力が求められるといっても過言ではありません。

しかし、現在はこのような集客問題を解決するツールが普及しています。それがFacebookやInstagramなどのSNSです。このSNSをマーケティングツールとして使用することで、消費者と直接コミュニケーションする機会が生まれます。もちろんSNSを使用したマーケティングも専門知識が求められるため、それなりの知識を持った人材や外部企業とのリレーションも必要でしょう。しかし、慣れてしまえば高い成果を上げることができます。実際に中小企業でも自社ECを展開し、利益を上げているケースもあります。

以上がDtoCのメリット、デメリットです。消費者の視点で見れば、同じ商品であればモールでも自社ECでもどちらでもよいでしょう。ただ、モールの場合、楽天ポイントのように高い付加価値が付くケースが多いのです。この付加価値を超える付加価値を自社ECで提供できるのか。それが自社EC運営の鍵となるのではないでしょうか。

関連記事

  1. 消費税増税に伴うECサイトの価格表示方法

  2. EC-CUBE3で規格を登録してみる

  3. 消費者向けネットショップ市場の現状

  4. 2018年EC市場の市場規模(BtoC、CtoC、BtoB)

  5. カラーミーショップで構築した日本酒酒蔵EC構築事例

  6. EC-CUBE3の単品商品登録