アプリ開発者は必見!QRコード決済の統一仕様ガイドライン

日本だけでなく、世界中でキャッシュレス化の波が押し寄せています。それに伴い、QRコードを始めとしたバーコードを見たり使う機会が増えてきました。以前のQRコードの使い道と言えば、紙媒体からウェブサイトへの誘導であったり、LINEなどSNSの友達申請のようなものがほとんどでした。そして、その時はQRコードがそれほど重要なツールになるとは誰も思っていなかったでしょう。

しかし、昨今のキャッシュレス化に伴いQRコードの存在感が強くなっています。私自身、楽天ペイやPayPayを使用しているのですが、その全てのアプリにバーコードが表示されています。そして、それを店側の端末で読み取るだけで決済が完了します。従来のように財布から現金を出す必要がありませんし、店側もお釣りを計算する手間が省けます。本当に便利な世の中になったと実感しています。

一方、技術的な側面でQRコードを見ると、課題があります。それはQRコード等バーコードの仕様がコード決済事業者によって異なることです。仕様が異なることで、店舗側では各仕様に応じた開発が必要になり、場合によっては複数のQRコードを用意する必要があります。また消費者側は使用する店舗でどのQRコードを使用すればよいのか分かりにくく、利便性が下る可能性がありました。

このような課題を解消するために、2019年3月末に産官学連携で立ち上げた一般社団法人キャッシュレス推進協議会は、「統一QRコード・統一バーコード」の仕様を定め、そのガイドラインを公表しました。

統一QRコード・統一バーコード仕様ガイドライン

このガイドラインの特徴として、QRコードを用いた決済におけるグローバル・スタンダードと言えるEMVCoの定めた仕様に準拠(MPMについて)しており、海外事業者の受入や我が国の事業者の海外進出をより容易にすることも可能、だということです。キャッシュレス決済は日本よりも海外の方が進んでいます。だから、海外仕様に合わせることで日本に訪れた外国人も、海外で使用する日本人も使い勝手が向上します。

ガイドラインは「利用者提示型」と「店舗提示型」の2つに分かれています。それぞれの仕様に関しては下のリンクから詳細をご確認ください。

その他、QRコード・バーコード決済における統一用語集も用意されていますので、システム開発会社など関係者はキャッシュレス推進協議会のウェブサイトにて情報を確認しておくほうがよいでしょう。

 一般社団法人キャッシュレス推進協議会

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