企業がレンタルサーバを契約する時に必ず検討すべきこと

先日投稿したZenlogicに関する記事の反響が大きかったので、今回はそれに関連した内容をお伝えします。それは企業がレンタルサーバを契約する時に必ず検討すべきこと、です。まずは低価格の共用レンタルサーバを契約する際のリスクをご紹介して、そのリスクを低減するための方法もお伝えしようと思います。

ウェブサーバとメールサーバを分ける

中小企業でよくありがちなことなのですが、ひとつの共用レンタルサーバでホームページ等のウェブサーバとしての機能と、メールサーバとしての機能を併用してしまう問題があります。この何が問題なのかといえば、今回のZenlogicの障害のように契約しているサーバがダウンしてしまうと、自社のホームページはもちろん、業務で使用しているメールも使えなくなることです。ホームページに関しては数日間閲覧できなくなってもそれほど業務に大きな影響は与えませんが、社員のメールが使えなくなると業務そのものが機能しなくなります。お客様が社員宛に送ったメールも届かなくなり、サーバにも保管されないため、場合によってはそのお客様のメールを見逃す可能性も出てきます。

この問題を解決するためにはウェブサーバとメールサーバを分ける必要があります。例えばウェブサーバは「さくらインターネットのレンタルサーバ」を借りて、メールサーバは「カゴヤ・ジャパンのメールサーバ」を借りるといった方法です。メールサーバの費用は年間1万円以下ですので大きな負担にはならないでしょう。ただ実情として、この1万円をケチる経営者が多いのです。

ウェブサーバとDNSサーバを分ける

例えば皆さんの会社でECサイトを運営したとして、今回のような長期間の障害が発生した場合、ほっておけば結構な機会損失が発生します。そうならないためには早くECサイトを復活させる必要があります。その復活方法として最も有効なのが、新しいレンタルサーバを借りて、そこにバックアップしておいたECサイトのデータを移管し、そのサーバとドメイン(URL)を結びつける方法です。実際に今回のZenlogicの障害の際も、多くのサイトでこの方法を使い障害解決前に自社サイトを復活させています。

ただし、この方法を行うにはある条件があります。それはドメイン(URL)とサーバを結びつける処理を行っているDNSサーバが契約しているサーバの外にあることが必要です。契約しているサーバと同じところでDNSを管理してしまうと、障害発生と同時にDNSの機能も失われるためです。先程のウェブサーバとメールサーバの分散と同様、ウェブサーバとDNSサーバも分散することでリスクを低減することができます。

共用サーバのリスクを保有する

共用レンタルサーバを選ぶ人の多くは、その「安さ」を優先し契約する場合がほとんどです。しかし、その安さにはそれなりの理由があることを認識しましょう。それがリスクを保有する(受け入れる)ということだと思います。大切なのはリスクを保有した上で、できるだけリスクを軽減する措置を自ら考え選ぶことです。

今回の記事に触れた「分散」というのはサーバを運用する上で最も基本的な考え方です。「集中」「集約」された環境は何かトラブルがあった時に非常に脆いのです。もちろん分散することで社内のシステム担当者の負担は増えますが、トラブルがあった時の大きなストレスは回避されるでしょう。

経営者の一回分の飲み代をサーバ代に回せば、今回ご提案したサーバ環境は構築できます。危機管理意識の高い経営者であれば、今すぐ自社のサーバ環境を考え直しましょう。

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